建築・設備法令基準日 2021年4月1日
令和3年度（2021年）管理業務主任者試験 問18
鉄筋コンクリートに関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。
- 1建築基準法によれば、特定の要件を満たす部材を除いて、布基礎の立上り部分を除いた基礎においては、鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さは、捨コンクリートの部分を除き、6㎝以上としなければならない。
- 2コンクリートは、通常の使用範囲において温度上昇に伴う膨張の程度が鉄筋とほぼ等しい。
- 3硬化したコンクリートが、空気中の二酸化炭素の作用によって次第にアルカリ性を失って中性に近づく現象を中性化という。
- 4アルカリ骨材反応とは、アルカリ反応性骨材と鉄筋が長期にわたる化学反応により、その鉄筋が発錆し膨張することで、コンクリートにひび割れを生じたり崩壊したりする現象をいう。
正解 肢4
出典:令和3年度 管理業務主任者試験 問18。本サイトは非公式の学習サイトです。
解説AI解説
本問の論点
鉄筋コンクリートの性質と劣化現象を問う問題である。基礎のかぶり厚さ、鉄筋とコンクリートの線膨張、中性化、アルカリ骨材反応が取り上げられている。なお建築材料の品質については建築基準法第37条第1項が規格等への適合を求めている。
正解の根拠
アルカリ骨材反応は、骨材に含まれる反応性のシリカ分とセメント等に由来するアルカリ分が長期にわたり反応し、生成した物質が吸水して膨張することで骨材自体が膨張し、コンクリートにひび割れや崩壊を生じる現象である。反応の相手は鉄筋ではなくセメント中のアルカリであり、鉄筋との化学反応と説明する点が誤りである。よって、正解は肢4。
各肢の検討
肢1:布基礎の立上り部分を除いた基礎では、捨コンクリートの部分を除き、鉄筋に対するかぶり厚さを六センチメートル以上とすることが求められており適切である。
肢2:鉄筋とコンクリートの線膨張係数はほぼ等しく、温度変化による付着の破壊が生じにくいため適切である。
肢3:硬化したコンクリートが空気中の二酸化炭素の作用で次第にアルカリ性を失う現象を中性化といい適切である。
肢4:反応の相手を鉄筋とする点が誤りであり不適切である。
一言まとめ
中性化は鉄筋の腐食を招く現象、アルカリ骨材反応は骨材が膨らむ現象、と主役を取り違えないことが要点である。
一問一答各肢の正誤
○肢1建築基準法によれば、特定の要件を満たす部材を除いて、布基礎の立上り部分を除いた基礎においては、鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さは、捨コンクリートの部分を除き、6㎝以上としなければならない。
布基礎の立上り部分を除いた基礎では、捨コンクリートの部分を除き、鉄筋に対するかぶり厚さを六センチメートル以上とすることが求められており適切である。
○肢2コンクリートは、通常の使用範囲において温度上昇に伴う膨張の程度が鉄筋とほぼ等しい。
鉄筋とコンクリートの線膨張係数はほぼ等しく、温度変化による付着の破壊が生じにくいため適切である。
○肢3硬化したコンクリートが、空気中の二酸化炭素の作用によって次第にアルカリ性を失って中性に近づく現象を中性化という。
硬化したコンクリートが空気中の二酸化炭素の作用で次第にアルカリ性を失う現象を中性化といい適切である。
×肢4アルカリ骨材反応とは、アルカリ反応性骨材と鉄筋が長期にわたる化学反応により、その鉄筋が発錆し膨張することで、コンクリートにひび割れを生じたり崩壊したりする現象をいう。
反応の相手を鉄筋とする点が誤りであり不適切である。
関連条文解説で引用
- 建築基準法第37条第1項
法令基準日:2021年4月1日現在で施行されている規定に基づく。本サイトの解説は学習補助を目的とし、法的助言ではありません。